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自律神経失調症の休職期間や特徴とは?産業医に頼ることが解決の鍵です

自律神経失調症で休職者が増加中!会社の「?」を解決するお助け情報

 

最近、自律神経失調症を理由に休職を願い出る社員が急増しています。自律神経失調症とは、検査や診察をしてもはっきりした原因は分からず、うつ病のような症状を訴える病気です。労働基準法では休職の規定はないので、会社と従業員で結ばれる労働契約の詳細である社内約款を考慮して判断することになります。

 

ストレスを理由として休職し、休職期間が終わって復帰するものの、再び休職し退職または解雇になる人が後を絶ちません。休職の目的は退職ではなく職場へ復帰することです。自律神経失調症を訴える従業員に対して、どのような対応をすれば、休職後の社会復帰をスムーズにできるでしょうか。産業医としてどういったフォローをすればよいのでしょうか。

 

 

自立神経失調症という病気について

自律神経失調症とは、検査や診察をしても肉体的に異常が発見されないものの、本人は身体的な不調を感じている症状です。うつ病のような精神疾患であることも不確かな場合にこの病名が使われることがあります。症状としては、無気力、脱力感などがあります。

 

自律神経失調症とは?

自律神経失調症という病名は医学的にはありません。自律神経失調症という診断名が付けられる理由のひとつには、うつ病のような精神疾患の症状がある場合、早期に適切に治療することで早めの改善が認められるからです。

 

もうひとつの理由としては、症状があるのに病名がないと患者が不安になってしまうことが挙げられます。このことから検査結果には異状がなくても、心因性の体調不良を自律神経失調症と診断することになりました。

 

検査で異常が発見されなくても症状が特定化されるものには、メニエール病やPMSなどといった病名があります。自律神経失調症という診断名は、診察する医師によって定義があいまいなところがあります。

 

どんな症状なのか?

自律神経とは私たちの意思に関係なく、外からの刺激や臓器からの情報でコントロールする神経のことです。暑いときに体温を下げようと意識して汗をかいていませんよね。

 

自律神経は交感神経と副交感神経という反対の働きをする神経からなり、心身のバランスを取っています。そのバランスが崩れることで、体調不良がおきるのです。倦怠感、不眠、食欲不振、のぼせ、めまい、吐き気など、さまざまな体調不良があります。

 

 

自律神経失調症で休職したい従業員は増えている

自律神経失調症で休職したい従業員は増えている

 

現代社会で働くことにはさまざまなストレスがあり、心因的なものから自律神経失調症を訴えて休職したいと考える従業員が増えています。多くの場合は、従業員が連続して欠勤している場合は、休職に移るように労働規約で定められているようです。休職とは私傷病の治療をするために、会社と労働契約は継続しながらも労働の義務を免れることをいいます。

 

休職には労働基準法の規定がなく、多くの場合は無休で雇用保険から傷病手当が支給されます。本人が体調不良を訴えて明らかに業務に支障をきたしている場合、産業医としてどのようなことができるのでしょうか。

 

トラブルを起こしている従業員がいて、その従業員がいてもいなくて同僚が気にしないといった残念な状況ならば、産業医がまず面談をしましょう。

 

いきなり管理職の人がその従業員を休職させるのではなく産業医が面談し、適切な診察やアドバイスをすることが大切です。

 

心の休息は悪いことではない

体調不良による休職を求める従業員がいることは、悪いことではありません。そのできごとをきっかけに、産業医からの進言で労働環境を見直すこともできます。また、早めに従業員が正しい休養を取って治療に専念し体調を改善することは、会社にとって損益ではありません。

 

休職した経験のある従業員は、5年以内に再休職することが多いようです。従業員の主治医は、患者の意向を尊重しがちです。しかしずるずる休職することを繰り返し、結果として退職することになってしまわないようにするのが産業医の仕事です。

 

あくまで産業医は人事サイドの視点に立ち、従業員が適切な時期に職場復帰できるように指導することが大切です。そして、産業医が従業員に寄り添い、適切なリハビリの指導をして、相応の時期になれば復帰を認めるということが、会社と従業員双方にとって有益ではないでしょうか。

 

休職と退職の違い

従業員は休職することがあっても、きちんと早めに療養することで体調を回復し、会社の労働力として復帰することを前提にしています。従業員が休職して、復帰して、また休職を繰り返すことは会社と従業員どちらにとっても避けたいことです。適正でない時期に職場復帰を認めてしまい、また本人が体調不良を訴えることが多いようです。

 

休職とは従業員が自己の判断で休みたいと決めて、傷病手当がもらえる期間ではありません。会社側が従業員に対して、働ける状態ではないので休んでください、と会社からお願いすることです。退職することも考慮したイエローカードです。休職期間が続き、結果として退職する場合は、会社側が判断することが大切です。

 

 

自律神経失調症で休職希望する者へ何を確認するべきか

休職は労働基準法で定められた制度ではないので、企業に休職を認める義務はありません。まず、会社の休職制度の確認が必要です。休職を認められる雇用条件、休職期間の延長の有無、給与関係など確認しましょう。

 

休職する者は治療に専念するように指導されます。たとえば、休職中に従業員が心身のリフレッシュを兼ねて海外旅行に行くなどという場合があるとします。本人は療養のつもりでも、それを大々的にSNSなどにアップして騒いでしまったら……周りの従業員はどう感じるでしょうか。

 

休業するならば、どのように過ごすべきか、また休業中の会社とのつながり方など事前に確認しなければなりません。

 

そして休職からのリワークプログラムを確認して、復帰の条件やながれを従業員に説明します。そして、厳しいかもしれませんが、休職期間に職場復帰がかなわなかった場合の確認も必要です。

 

 

休職希望者と面談する産業医は重要な存在です。

休職希望者と面談する産業医は重要な存在です

 

自律神経失調症など、従業員のメンタルヘルスに関わる私傷病は、特殊な人だけがかかる病気ではありません。誰にでも起こりうる可能性のあることだからこそ、産業医は従業員にとって大切な存在です。では、どんな産業医がいてくれるとよいでしょうか。

 

よい産業医とは?

産業医は休職を求める従業員との面談でよく話し合い、信頼関係を築くことが大切なのではないでしょうか。同じような症例を何人も出さないためにも、産業医の活躍が期待される場面です。

 

あなたが従業員なら、心身を病んだ時も職場復帰できるまでしっかりとフォローしてくれる信頼度の高い産業医がいる職場で働きたいと思いませんか?

 

またあなたが経営者や人事部の人間なら、自社に優秀な産業医を採用したいと思いませんか?自律神経失調症になってしまった従業員に対して適切な診断をしてくれ、かつ、健康を取り戻して従業員として復帰してくれれば、会社の人的資産を失わなくて済むのです。

 

産業医は休職を希望する従業員とよく話し合い、関係する従業員との人間関係を聞いたうえでメンタルヘルスを診察できるのです。つまり、企業と従業員同士とをつなぐカウンセラーであり、医者としての役割も果たすという大変重要な役割を果たしています。

 

ただ医者としての仕事をできるだけでなく、従業員とのコミュニケーションが得意な産業医はどのように探せばよいのでしょうか。「産業医紹介センター」という、産業医という仕事に特化して、経験豊かなドクターを紹介してくれる会社があるようです。一度相談してみるのはいかがでしょうか。

 

 

まとめ

ここまで、自律神経失調症などの体調不良を訴えて休職したいという従業員が現れた場合、どのように対応したらよいか、また、産業医の役割をお伝えしてまいりました。

 

企業にとって従業員は大切な存在です。従業員がいきいきと健康に働くためには、有能な産業医が重要な存在である。あなたの会社によい産業医がいるとよいですね。

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